建築物は人体の体に例えられることがあります。
デザインは皮膚や見た目、構造は骨や筋肉、設備は内臓、給排水は血液などです。
そう考えた場合、体の健康診断にあたるのが、建物診断・調査です。
普段、建物の診断や調査などをすることがないかと思いますが、古いお家に受けてほしいのが耐震診断です。
住宅は、建築基準法によって作り方が変わってきます。
１９５０年にまず建築基準法ができました。
そして、１９８１年に法律が改正され、新耐震基準が策定されました。これは１９７８年に発生した宮城県沖地震をきっかけにして耐震基準が改定されています。
そして２０００年にも法改正があり、構造要件が変更されています。
これは、１９９４年に発生した阪神大震災がきっかけとなっています。
その他にも法改正は度々発生していますが、大きくはこの２つの法改正が家の耐震化の影響が大きいのです。
そのため、２つの法改正の前か後によって家の耐震性能が異なっているんですね。
特に注意が必要なのが１９８１年昭和でいうと昭和５６年の新耐震基準です。
この基準を境にして大きく耐震基準が変更されているため、１９８１年以前に建築された家の耐震性能については、現在の基準から大きく劣るとされています。
国や自治体も古い耐震基準の家に対しては耐震診断や耐震工事で補助金を出していますので、１９８１年以前に建築された家については耐震について注意が必要です。
どの程度、自宅に耐震性能があるのかを知る診断が耐震診断です。
体の健康を知るためには画像診断や血液検査などを知り客観的に状態を知りますが、耐震診断も現場調査をして、計算することで評点という数字で家の耐震性能を表現します。
評点は１．００が現在の建築基準法上の耐震性を有しているとされ、数字が少なくなると倒壊の危険性が増していきます。
経験上、旧耐震の家の診断をすると、多くの評点が0.1～0.4の間にあり、数字だけで見ると建築基準法上の半分以下の数値になっています。
調査は費用や手間もかかりますが、まずは現状を知るところから始めるのが備えの第一歩だと思います。
いくら災害対策の備蓄をしていても備蓄している家が倒壊しては元も子もありません。
地震はどこでも起きる可能性があるため、耐震化が重要になってくるのです。
耐震性向上のためには耐震診断→耐震設計→耐震補強のプロセスが大事です